翻訳：Imogen Briggs, Jiaming Ding, Weng Yann Leong,  Nelson Ly, Long Hei Sung

監訳：飯塚 俊太郎（Shuntaro Iizuka）

「ヴィーガニズム」とは、一般的に、肉、魚、乳製品、卵、皮革、毛皮といった動物製品の使用を食事や生活において避けることを指す。ヴィーガニズムは人気上昇中である。ヴィーガンメニューを提供しているレストランが増え、スーパーではより多くの植物性食品が売られ、ジーンズからデオドラントまであらゆる商品に「ヴィーガン」の文字が使われるようになっている。ブルームバーグ・リサーチ（Bloomberg Research）は、世界の植物性食品市場の規模は今後10年以内に1620億米ドルを超えると推定している。また、オーストラリア、イギリス、アメリカでも植物性食品を食べる人々が増加していることは、ヴィーガニズムが徐々に一般化している事を示している。

しかし、ヴィーガニズムは依然としてありふれた生活スタイルとは言えず、ヴィーガンは世界人口の1%にも満たない。さらに、ヴィーガニズムに対する研究は、主にオーストラリア、イギリス、アメリカ、イスラエル、およびスウェーデン、ドイツといったヨーロッパ諸国に限られている。ただし、他の地域でヴィーガニズム運動が活発でないとはいうわけではなく、実は、活発な場合も多い。ヴィーガニズムと動物愛護運動は、様々な社会文化的背景において、国境を越え進展している。ヴィーガニズムが社会運動としてのポテンシャルを発揮し、人類と動物の双方の権利を進歩させ、気候変動の解決策に役に立とうとするなら、様々な社会文化的コンテキストで活動するヴィーガンたちに着目し、ヴィーガン研究とヴィーガン活動の中心からユーロセントリズムを排除していくことが重要である。

ヴィーガニズムとは

多くの先行研究によると、ヴィーガンになる理由は動物、自らの健康および自然環境に対する懸念や心配であるが、人権、世界の飢餓の減少、あるいは宗教もヴィーガン生活へ移行する理由となる。しかし、動物権利への関心が最も一般的な動機であり、大多数を占める。実際、ヴィーガニズムという用語は1944年に、あるヴィーガンの人々が、ベジタリアン協会から独立し、ヴィーガン協会を設立したことに由来する。その時、協会の人々は、卵の生産や乳業の動物への搾取に対​して​、ベジタリアンだけでは不十分だと主張した。現在、ヴィーガン協会のヴィーガニズムの定義は「可能かつ実現的な限りにおいて、食料、衣服、その他の用途のための動物への虐待、搾取を除く生き方と思想」である。最もよく使われている定義だ。長年、ヴィーガニズムは環境保護主義と密接に関わってきた。畜産業は世界の温暖化ガスの排出の14.5％に関与し、森林破壊、生物多様性の減少、水質汚染など様々な環境問題に関係しているためだ。加えて、植物性の食事の効用や、肉食、​特に加工された赤身肉の健康面における危険性に関する科学論文は、人々の食生活に影響を与えている。ヴィーガニズムはフェミニズムや反人種差別運動といった社会正義運動とも繋がりがあるとヴィーガン学者は指摘している。

ヴィーガニズムの利他的な目標やヴィーガン学の進歩的な側面を考えれば、ヴィーガニズムが政治的左派勢力と強く繋がっていることは意外ではない。研究によると、ヴィーガンのほとんどの人が政治的に左派であり、ヴィーガニズムを左翼の実践や政治的連帯として考える研究者もいる。ヴィーガニズムと他の社会運動との繋がりは、いまでも激しく議論されている。一方、ヴィーガニズムはいわゆる「社会運動」のカテゴリにぴったりとあてはまるものではない。というのも、ヴィーガニズムは個人で実行する思想であり、正式的な組織というよりも、ゆるやかに結ばれたコミュニティーと考えられるからだ。その上、自分の健康を改善するという非政治的な目的のためにヴィーガン食を摂る人も多い。ゆえに、ヴィーガニズムは社会運動とは関連がなく、単なる「習慣」として定義すべきだと論じる学者もいる。しかし「食事的ヴィーガニズム」と「政治的ヴィーガニズム」の関係は複雑である。食事的なヴィーガンは植物性の生活に移行してから、ヴィーガニズムの政治的な動機を受け入れる可能性が高くなるのだ。ヴィーガニズムを「ライフスタイル運動」として定義することが、より明解な解決法かもしれない。ヘンフラー（Haenfler）・ジョンソン（Johnson）・ジョーンズ（Jones）が2012年の論文で提案した「ライフスタイル運動」という概念は「社会変動を起こすための主たる方法として、ある生き方を意識的かつ積極的に促進する」ことを指す。ライフスタイル運動は三つの特徴によって定義される。まず、社会変動を主な目的とした生活を促進すること、構造的に緩やかなこと、そして「道徳的に一貫性のある、個人にとって意味のあるアイデンティティを養成すること」を中心とすることだ。より広義には、ヴィーガニズムは、国際法の教授であり人権の活動家でもあるリチャード・フォーク（Richard Falk）がいうところの「グローバルな市民社会」に含まれよう。リチャード・フォークは、「グローバルな市民社会」を、「文化の多様性を尊重し、敬意を払うとともに、残酷さ、暴力、搾取、そして環境破壊との戦いにおける連帯と地球上の団結に意識的である」ものとした。それは、様々な問題に取り組む意欲を共有する世界中の参加者で構成されるものである。

「植物性」の歴史

議論を複雑にしているのは、ヴィーガニズムとよく似た思想を持つ植物性の生活スタイルが歴史上、各地に存在していたことだ。ベジタリアンの食事はピタゴラスやアリストテレスなど、数人の古代ギリシャ哲学者によって広められた。アジアの多くの国においても菜食主義は歴史上、実践されてきた。たとえば、インドは食肉消費量の少ない国として知られている。インドの二大宗教である仏教とヒンドゥー教には、動物への暴力を禁止する処世訓がある。しかし、インドにおいてベジタリアンの食生活は、弾圧的な階級制度と反イスラーム的な心情と関係しており、そのため、主としてヒンドゥー教の上級階級の人々が実践し、清純さと権力とに関連付けられてきた。このベジタリアンの食生活に関わる社会歴史的背景は、今日のヴィーガン運動が、ヒンドゥー教至上主義者の手によって造られたり、もしくは勝手に使われることにもつながっている。そうした人々はインドにおいて、この運動を、社会的少数者に弾圧をかけるための手段として利用しているのだ。このように世界中にヴィーガニズムが存在することはベジタリアニズムの長い歴史の影響だと言える。ただ、エヴァ・ハイファ・ジロー（Eva Haifa Giraud）というヴィーガン学者が指摘するように、「特定の宗教や文化において動物性食品を拒否することは現代のヴィーガニズムと必ずしも同じではな」く、こうした歴史を、現代のヴィーガニズムの原型とみなさないことが大切だ。

日本にも同様に、肉食厳禁の長い歴史がある。政府による初の肉食禁止令は673年のことで、馬、犬、鶏、猿の食用を禁じた。これは稲作を促進し、市民に春・夏中の狩りをやめさせるためでもあったと考えられる。その後も、経済的動機から宗教的動機まで様々な意図のもとに肉食禁止令が出された。しかし、1680年から1709年に渡って日本を統治した将軍、徳川綱吉が動物搾取を防ぐために制定した包括的な「生類憐みの令」（犬から魚まであらゆるものを守るように作られたもの）は、大きな物議を呼び、しかもあまり効果的ではなかった。W. パック・ブレッチャー（W. Puck Brecher）は、自書『日本における動物保護の変遷』 （Animal Care in Japanese Tradition）の中で、日本の宗教が動物愛護を重視してきたことを指摘している。これは、ピーター・シンガーのような批判的な動物理論家が長年批判しているように、ユダヤ・キリスト教の教えが、人間が動物を「支配」するという考えを持っていることと対照的だ。だが、（訳注：日本では）度重なる肉食禁止令にもかかわらず、肉や魚は食べ続けられ、ブレッチャーの言葉を借りれば、「動物の人間にとっての道具的な価値が、その本質的な価値を凌駕し続けた」。日本における「菜食主義」の歴史には、肉を多く含む食生活が難しいという経済的理由や、ベジタリアニズムを促す宗教的な価値観があった一方、人間の生命の維持に不可欠である肉食を完全に禁止することが不可能であったという背景がある。加えて、仏教の伝統的な料理である精進料理は日本の歴史と文化におけるヴィーガニズムの一例であるものの、精進料理は決して一般的であったというわけではない。現在、精進料理は、僧侶が食べるものであり、あるいは、高級料理として寺や専門店で出されるものである。すなわち、現在の日本で肉食が普及していることは明白である。

日本におけるヴィーガニズム

オンライン雑誌『Vegewel』が2021年に実施した調査によると、日本の人口の2.2％が「ヴィーガンの生活を実践」しているということである。この推計値は、2019年の調査でヴィーガンを自認すると回答したオーストラリア人口の1％を上回っている。しかし、「ヴィーガン」の一般的な定義を用いた上でのさらなる調査が必要である。ヴィーガンNPO「ベジプロジェクト」の創設者かつ代表者である川野陽子によると、日本のヴィーガン運動で最も代表的なグループは女性、若者、学生である。これは、世界中のヴィーガンの人口構成とほぼ同じだと川野は言う。しかし、観光客や在日外国人の間では、ヴィーガンやベジタリアンとして今の日本で暮らすことは難しいと認識されている。日本でヴィーガンになるのが難しい理由は、魚、動物由来のゼラチン、乳製品、動物性エキスがあらゆる食品に含まれているからであり、また、ヴィーガンやベジタリアン向けの飲食店も少ないことがブログやYouTubeの動画で挙げられている。言語の壁、およびヴィーガニズムやベジタリアニズムという概念に馴染みのないことも問題であり、日本語では「菜食主義／ベジタリアニズム」と「完全菜食／ヴィーガニズム」という言葉でさえ、それぞれ様々な解釈がある。日本におけるヴィーガニズムに関する学術論文のほとんどは、外国人観光客のニーズに対応するため、つまり、観光産業の問題としてのヴィーガニズムに焦点を当てている。実際、2021年の東京オリンピック開催期間中には、ヴィーガンである可能性のある顧客の流入に備え、日本中の飲食店や行政が植物由来のヴィーガン対応メニューを用意した。日本では、ヴィーガン食は、ハラール食、コーシャ食、アレルギー対応食と同様に、選択肢が少ない。このことは日本における「食の多様性」の必要性を示している。

日本におけるヴィーガニズムに関する研究は非常に限定的だ。先行研究のほとんどが査読付きではない大学の紀要に発表されている。とはいえ、このような初期段階の研究によると、ヴィーガンの社会的要素が、日本におけるヴィーガンとベジタリアンにとって一番重大な問題であることが示唆されている。大学院生の角田尚子による2011年の研究では、8人のベジタリアンにインタビュー調査したところ、インタビュー対象者のほとんどが、ベジタリアン（食）を本質的に不健康だと信じる家族、友達、同僚からの食事に対する「干渉」を経験していることがわかった。否定的なことを言われる程度の経験だった対象者もいれば、家族の集まりで肉を食べさせるなどの「干渉」を受けた対象者もいた。別の紀要論文が明らかにしたのは、ヴィーガンが他人から批判され、孤独を感じ、非ヴィーガンとの関係に悩んでいることである。パーティーや社内イベントで肉を食べるプレッシャーを受けることも、ヴィーガンになる上での障壁となっている。肉を共に食べることが日本のワークカルチャーの大切な一部になっていることも大きい。結果として、人間関係を守るため、多くのヴィーガンは、他の人と一緒に食べるとき、食事制限を緩める。これは日本語で「ゆるヴィーガン」と言う。英語でいうところの「flexitarian／フレキシタリアン」や「reducitarian／リデューシタリアン」に近いだろう。

川野陽子は、日本にはヴィーガンに対するスティグマがあると主張する。実際、４(よん)ちゃんや２(に)ちゃんのクリーエターであり、影響力のある日本のオンライン・パーソナリティの西村博之は、ヴィーガニズムを不健康、「ファッション」、「宗教」であると露骨に批判している。ヴィーガンYouTuberの小林大樹は、このような考えは日本によくある「大勢順応主義」であり、変化を好まない姿勢だと論評する。あたかも、昔のことわざに「出る釘は打たれる」とあるように。一方、角田は、2011年の論文で、この問題が日本の教育システムによって広められた食べ物の「常識」に関する規範に関わっていることを示唆している。日本では、子供たちの食事のマナーと食物に感謝を持つ心を育成するため、ほとんどの小中学校で、給食と呼ばれる標準化された昼食が提供される。しかし、どの生徒も同じ食事を取らなければならず、ヴィーガンやベジタリアンの選択肢が用意されていることはほとんどない。東京の浅川小学校は2021年から定期的にヴィーガン給食を提供する初の学校となった。確かに、日本人が何よりも調和を大切にするという考えは日本人や日本社会に対するよくある見方だが、一方で、社会からの異議やカウンターカルチャーも日本社会の一部であることを認識することが非常に重要だ。日本のヴィーガンはカウンターカルチャーの一つであり、栄養に関する一般的な理解や、人間と動物の関係に関する主流の考え方を打ち破ろうとしている。

日本のヴィーガンにとって「積極行動主義」とは

ヴィーガニズムは、ゆっくりだが徐々に日本で広がっている。ヴィーガン対応のメニューを提供する店は3,000軒を超え、数々のヴィーガンとベジタリアンのイベントがあり、オンラインやオフラインでのヴィーガンコミュニティがある。ヴィーガンNPOもいくつか存在する。例えば、NPO法人ベジプロジェクトジャパンはヴィーガンの選択肢を増やし、日本でのヴィーガンへの意識を高めることを重視し、「多様性の尊重、地球環境、動物のいのち、人の健康」にはヴィーガニズムが重要だと主張する。さらに、ヴィーガンのインフラに欠かせないヴィーガン対応の飲食店が日本語と英語の双方で掲載された「ベジマップ」を作成し、食品のヴィーガン認証も行っている。また、ジャパンヴィーガン協会（Japan Vegan Community）というNPOは、ヴィーガンとヴィーガニズムに興味を持つ方々のためのイベントを開催し、ヴィーガン向けのオンライン雑誌を制作している。さらに、ヴィーガン食のレシピやヴィーガンに必要な栄養の摂り方に関する情報が掲載されたウェブサイト「ブイクック」（V Cook）を運営している。日本で活動するNPO法人アニマル・アライアンス・アジア（Animal Alliance Asia）は、ヴィーガンの人々が効果的に動物権利のアドボケイトできるよう支援し、各種団体にリソースや情報を提供している。そして、国境を超えた連帯を築き、「アジアにより多様でインクルーシブな文化的に適切な運動」を生み出すことをミッションとしている。

「ヴィーガン」か「非ヴィーガン」か、という二元対立に還元されないようにするため、日本のヴィーガン組織は「実現可能な範囲で」ヴィーガンであるように促している。確かに、畜産の廃止を唱えるヴィーガンはいかなる状況でも肉食を許さないかもしれないが、著名な動物アドボケイトでヒューマン・リーグ（The Humane League）創設者のニック・クーニー（Nick Cooney）は、ヴィーガニズムに対するよりソフトでゆるやかなアプローチの方が、長期的な変化を作み出す可能性がはるかに高いと指摘する。実際、強硬なヴィーガン運動は、ヴィーガニズムが社会的に受け入れられやすいオーストラリアでさえしばしば嘲笑されており、ヴィーガニズムが依然として強く排斥されている日本社会で成功する可能性はさらに低くなってしまうだろう。ジャパンヴィーガン協会は、ヴィーガンに興味のある人向けに、可能な場合においてヴィーガンを選択するよう勧めている。アニマル・アライアンス・アジアは、動物擁護への参加を促すにあたり、ヴィーガニズムを参加の前提条件として要求していない。ベジプロジェクトジャパンは、企業や団体、教育機関との協力を通じてヴィーガンの選択技を増やすことに注力している。現時点での目標は、日本社会においてヴィーガニズムのための「社会的な場を作る」ことのように思われる。ここに挙げたような活動は、ヴィーガニズムが、動物を食べないことについての複雑な歴史に絡み取られ、まだ文化的に受け入れられない生活として捉えられている中にあっても、社会的な繋がりを構築し、似たような意見を持つ人々と連帯することを重視した「ゆるやか」なヴィーガン活動が、いかに有意義な変化をもたらし得るかを示している。

日本におけるヴィーガニズムは、概ね「ライフスタイル運動」の定義に当てはまる。つまり、生活スタイルにおける選択を社会変革の主要な手段として用いており、構造的に緩やかで、個人的・集団的アイデンティティの育成を伴うというものだ。一方、日本のNPOが「ゆるヴィーガニズム」を奨励しており、初期段階の研究によれば、ヴィーガンの多くはヴィーガニズムを個人的な秘事とすることを選び、また、社会的なプレッシャーのために自分の価値観と日々の実践とを完全に一致させることができていないことを踏まえると、日本におけるヴィーガニズムでは「アイデンティティ・ワーク」の役割は抑制的だと言えよう。よって、文化的価値観の衝突が生じ、厳格なヴィーガン食の採用と維持に大きな影響を与えることが考えられる。ゆえに、日本におけるヴィーガニズムは、ヴィーガニズムを、実践の枠を超えて、どのように定義することができるのかという問いを投げかける。ヴィーガニズムは、フェミニズムのように、二元的なグループメンバーシップからなるのではなく、「指向の連続体」として理解する事ができるであろう。いずれにせよ、ヴィーガニズムが「残酷さ、暴力、搾取、環境破壊」に反対するグローバルな運動としての可能性を実現したいなら、ヴィーガン協会の定義にある「実現可能性」という点がさらに強調されねばならない。

今後の道のり

世界全体で持続可能なフードシステムを実現するためには、裕福な国々の肉の消費量を75％削減する必要があると推計されている。それゆえ、植物性の食事は、現在の世界人口レベルを維持する上で重要な役割を果たすと予測されている。2019年、国連気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、効果的で重要な気候変動対策として「食生活の変化」を概説し、平均的に見るとヴィーガンの食生活は排出削減の可能性が最も高いと示した。工業的畜産は、環境への懸念を無視しながら、動物の健康や本来の寿命を犠牲にして、できるだけ多くの製品を生産するように動物を飼育してきた。動物の感情、採食、放牧や遊びといった動物本来の行動を無視し、多くの場合、糞便まみれの狭いケージに長期間、あるいは一生閉じ込めている。動物を人間が所有し、利益を得るためのものと見なし、屠殺に十分な年齢に達したとき、または人間が要求する生産ができなくなったときに、動物を廃棄する。

私たちが住む地球と、そこに住む他の動物たちとがどのように関わっていくかは、様々な文化的背景を認め、多様な視点を歓迎し尊重できるような国境を越える対話が必要なグローバルな問題である。日本におけるヴィーガニズムに関してはさらなる研究が求められている一方、日本におけるヴィーガンの活動は、徐々にではありながらも、対話、教育、そして変化を促すことを通じて、人間以外の動物の利益を促進しているのだ。

写真：ヴィーガン寿司　引用元：Tony Webster/Flickr